2022年7月に国土交通省がJR各路線の2019年度の輸送密度を公開しました。今回はすでに広く出ている2009年度と2014年度のJR東海各路線の輸送密度と比較しました。
2014年度から2019年度までの間は全体で利用増加傾向、利用減少路線は12路線中4路線のみ 全国各地ではローカル線を中心とした利用減少が続いていましたが、JR東海では2014年度から2019年度の間でも利用が増加している路線がほとんどです。減少しているのは身延線、紀勢線、飯田線で、参宮線は微減となっています。
2009年度から2014年度は利用が減ったものの、2014年度から2019年度にかけては利用が増えた路線もあります。武豊線、太多線、高山線、御殿場線が該当します。
2009年度より2019年度の方が利用が少ない路線は御殿場線、身延線、紀勢線、飯田線、名松線の5路線ですが、他の7路線は2009年度と比べても利用が増えています。
他のJRとは異なる在来線運営の課題 現在東海を除く5社はローカル線の利用客減少、そして新型肺炎での利用客減少が課題となっています。JR東海も新型肺炎での利用者減少はあるものの2010年代は利用が増加していたため、むしろ利用増加が課題となっています。
しかも利用が増加しているのが特定の数路線ではなくて複数路線が利用が増えているので、このままの傾向が続けば複数の路線で輸送量増強の対応が必要になってきます。もちろん輸送量増強には乗務員の増員、そして保有車両を増やす必要もあり、線路と車両の維持費も増えてくることになってきます。また利用が少ない路線の本数を減らして、車両と乗務員を利用が多いところに集めることも難しいです。そのJR東海は車両整備の自動化、保守作業の自動化で人手を増やさず輸送量を増やす取り組みをしています。今後は技術開発などに合わせて増発増車する可能性もあります。
このブログでも紹介していますが、東海4県では交通事故削減と高齢者の免許返納促進のために鉄道利用のニーズが高まっています。このニーズは新型肺炎後も変わりないので、今後も利用客を維持または増加する可能性はあると思うので、将来が見込めると思います。利用増対応のための増発増車、働き手減少への対応の両立を実現するためにも東海地方では国鉄民営化以来の在来線改革の時が来ていると思います。
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